オンライン診療と医療格差の是正｜WHO・OECDの国際データから読み解く未来

オンライン診療が医療アクセスを変える仕組みとは？

オンライン診療は、単なる「ビデオ通話を用いた診療」ではなく、医療の提供体制そのものを大きく変える仕組みとして世界的に注目されています。その根本には「医療アクセスの不均衡を是正する」という大きな社会的使命が存在します。従来の対面診療では、地理的・経済的・時間的な制約が患者にのしかかり、特に地方や過疎地に住む人々、高齢者や障害を持つ人々にとって医療を受けるハードルは決して低くありませんでした。オンライン診療は、この「距離」と「時間」の壁を越え、患者が自宅にいながら専門医とつながれる仕組みを可能にしています。

たとえば地方に住む患者の場合、これまで大学病院や専門医療機関を受診するには片道数時間の移動が必要でした。移動の負担や交通費、仕事や家事の調整などを考えると、定期的な通院は現実的に難しいケースも少なくありません。しかしオンライン診療では、スマートフォンやタブレットを介して自宅から診療を受けることができるため、移動負担はゼロになります。さらに、診療予約から支払い、処方薬の受け取りまで一貫してオンラインで完結できる仕組みを整えることで、患者にとって「医療が日常生活の延長に存在する」環境が実現します。

また、医師側にとってもオンライン診療は新しい医療提供のスタイルを可能にします。診療時間の効率化や、患者との接点の拡大が実現することで、従来ではフォローしきれなかった患者層にアプローチできるようになります。特に慢性疾患を抱える患者に対しては、短時間でも定期的なオンラインフォローを行うことで治療継続率を高めることが可能です。実際に複数の研究では「オンライン診療を取り入れることで患者の通院中断率が下がった」という報告もあり、継続治療の観点からも有効性が示されています。

さらに、オンライン診療は専門医へのアクセス改善にも寄与します。例えば、精神科や皮膚科など一部の診療科は全国的に医師不足が深刻です。地方では専門医が数名しかおらず、受診まで数か月待ちという事例も珍しくありません。オンライン診療を導入すれば、地方にいながら都市部の専門医に相談できるため、患者はより早期に適切な診断や治療を受けることができます。この「専門医の地域格差」を是正する点は、オンライン診療の大きな社会的インパクトのひとつといえるでしょう。

また、オンライン診療は「時間的アクセス」も変革します。従来の外来診療は平日昼間に集中しており、働く世代にとっては受診が困難でした。特に日本のように「平日9〜17時勤務」が一般的な社会では、仕事を休まないと通院できないことが医療アクセスを阻害する要因となっていました。オンライン診療は夜間や休日に対応するクリニックも増えており、患者がライフスタイルに合わせて医療を利用できる環境を提供しています。これは、患者満足度の向上とともに、潜在的な受診抑制を減らし、予防医療や早期治療の実現につながる点で意義深いといえます。

さらに近年では、薬の配送サービスとの連携によって利便性が一層高まっています。診療後に薬局で受け取る必要がなく、処方薬が自宅やコンビニで受け取れる仕組みが整備されてきました。これにより、交通手段の乏しい高齢者や、子育てや介護で外出が難しい世帯にとっても治療継続が容易になっています。こうした「診療と薬の一体型サービス」は、日本だけでなくイギリスNHSや中国の大手プラットフォームでも進んでおり、国際的なスタンダードとなりつつあります。

もちろん、オンライン診療が万能というわけではありません。救急医療や身体診察が必要なケースでは、対面診療が不可欠です。しかし、オンライン診療は「これまで受診機会を得られなかった層」に医療を届ける力を持っており、従来型の外来診療を補完する重要な役割を担っています。つまり、オンライン診療の真価は「既存の医療を置き換える」ことではなく、「医療アクセスの底上げ」にあるのです。

総じて言えるのは、オンライン診療は 地理的制約・時間的制約・専門医不足という3つの壁を乗り越える仕組み を提供し、患者と医師の双方に新たな選択肢を与えているという点です。医療の公平性を高め、誰もが必要なときに必要な医療へアクセスできる社会を実現するために、オンライン診療は欠かせない存在となりつつあります。

WHOが示すデジタルヘルスの国際指標と日本の位置づけ

世界保健機関（WHO）は、オンライン診療を含むデジタルヘルスを「持続可能な開発目標（SDGs）の達成に寄与する手段」として位置づけています。特にSDG 3「すべての人に健康と福祉を」に関連し、情報通信技術を活用した医療提供は、世界的な医療格差を縮小するための重要な戦略とされています。そのためWHOは各加盟国に対し、デジタルヘルスの普及度や制度整備の状況を測定するための国際指標を提示しており、日本もその評価対象に含まれています。

1. WHOのデジタルヘルス指標とは

WHOが提示する指標は、単なる「利用率」や「導入数」ではなく、国家全体の医療システムとの統合度を測る点が特徴的です。たとえば以下の観点が代表的です。

政策・ガバナンス：国としてデジタルヘルス戦略を策定しているか
技術基盤：インターネット普及率、電子カルテや診療記録のデジタル化率
人材育成：医師・看護師がオンライン診療やデジタルツールを活用できる教育体制の有無
公平性：都市部と地方、若者と高齢者といった層間格差を縮小できているか

WHOは2020年に「Global Strategy on Digital Health 2020–2025」を公表し、各国がこの枠組みに基づいて進捗を報告するよう求めています。この戦略は「デジタルヘルスの推進は技術の普及ではなく、国民の健康改善に直結しているかを評価すべき」という理念に立脚しています。

2. 世界の先進事例

WHOのデータによると、デジタルヘルスの推進に積極的な国としてしばしば挙げられるのがイギリス、エストニア、韓国です。
イギリスはNHS（国民保健サービス）が中心となり、オンライン診療と電子処方を国民全体に提供できる仕組みを整えています。エストニアは「電子国家」として知られ、国民IDを通じて医療データが一元管理され、診療や処方がオンラインで完結します。韓国は遠隔診療の制度化が限定的でありながらも、コロナ禍を契機にデジタル処方・配送の仕組みを急速に拡大させました。これらの国々はいずれもWHO指標において高評価を獲得しています。

一方、アフリカや南アジアの一部の国ではインターネット普及率が低く、医療IT基盤が整わないため、指標の達成度は依然として低い水準にとどまっています。WHOは特に「低・中所得国（LMICs）」におけるデジタル格差是正を重要課題と位置づけ、国際的な技術協力や資金支援を呼びかけています。

3. 日本の位置づけ

では日本は国際的にどのような位置にあるのでしょうか。WHOの国際調査によると、日本は「政策面」では比較的整備が進んでいるものの、「実装・利用面」では課題が残ると評価されています。たとえば、日本は厚生労働省がオンライン診療のガイドラインを策定しており、診療報酬体系にも位置づけています。しかし、利用率という観点では先進国の中でも決して高い水準ではありません。

その理由のひとつは「慎重な制度設計」です。日本では患者安全を重視し、対面診療の原則を崩さず、一定の条件下でオンライン診療を認める仕組みを導入しています。これにより制度としての信頼性は高い一方、柔軟性に欠け、普及スピードが遅れているのが現状です。WHOの調査でも「規制は明確であるが、普及率に課題あり」と指摘されています。

4. 日本が直面する課題

WHO指標を参照すると、日本の課題は大きく分けて以下の3つに整理できます。

普及率の低さ：特に高齢者や地方において、利用率が国際平均を下回る
人材教育の不足：医療従事者へのオンライン診療トレーニングが限定的
データ連携の遅れ：電子カルテや健康データの統合が不十分で、シームレスな医療提供が難しい

これらは単に技術導入の問題ではなく、国全体の医療インフラと教育体制に深く関わる課題です。

5. 今後の展望

日本がWHO指標で存在感を高めるためには、まず利用率の底上げが欠かせません。特に高齢者に優しいアプリ設計や、地方自治体との協力による普及啓発が必要です。また、医療従事者への教育体制を整備し、オンライン診療を特別な行為ではなく日常診療の一部として定着させることも重要です。さらに、国民一人ひとりの健康データを統合管理できる仕組みを強化し、診療の効率化と安全性を高める必要があります。

国際的に見れば、日本は「安全性を担保した制度設計」という強みを持っています。この強みを維持しながら、柔軟かつ積極的に普及を進めることができれば、WHO指標においてもより高い評価を得られるでしょう。そしてそれは、国内の医療アクセス改善だけでなく、国際社会における日本のプレゼンス向上にもつながるはずです。

OECD報告書から見るオンライン診療の経済効果

オンライン診療の普及は、患者の利便性や医療アクセス改善だけでなく、経済的な側面でも注目されています。経済協力開発機構（OECD）は、加盟国の医療制度を横断的に分析し、デジタルヘルスが医療費削減や医療資源の効率的利用に寄与することを複数の報告書で示しています。ここでは、OECDが示すエビデンスを基に、オンライン診療がもたらす経済効果を整理していきます。

1. 医療費削減への寄与

OECDの分析によれば、オンライン診療の導入により 不要な外来受診や救急外来の利用を抑制 できる可能性があります。特に慢性疾患患者は、対面受診の大部分が定期的なフォローや処方継続に費やされています。こうした診療の一部をオンライン化することで、交通費や時間的コストだけでなく、医療機関の人的・物的リソースの浪費を抑えられるのです。

たとえば糖尿病や高血圧の患者が月1回の外来をすべて対面で行う場合、病院の混雑や待ち時間の増大が避けられません。しかし、オンライン診療を組み合わせれば、生活指導や投薬継続の確認は遠隔で行い、必要時のみ対面に切り替える運用が可能になります。OECDのシミュレーションでは、この仕組みを導入することで 年間医療費を数％削減できる と推計されています。

2. 医療従事者の効率化

オンライン診療はまた、医師や看護師の労働生産性を向上させる効果も指摘されています。OECD報告書によると、医療従事者は患者の移動待ちや診察準備に多くの時間を費やしていますが、オンライン診療では診察枠を柔軟に設定できるため、1日あたりの診療件数を増やせるケースが確認されています。

さらに、電子カルテや遠隔モニタリングと連携させれば、診察前に患者データを自動で取得できるため、診療の効率化が一層進みます。これにより、医師はより多くの患者を診ることができ、医療機関としても収益性の向上につながります。特に医師不足が深刻な地域では、オンライン診療を取り入れることで限られた医療人材を最大限活用することが可能になります。

3. 患者の経済的負担軽減

患者側の経済効果も無視できません。OECDの調査では、オンライン診療を利用する患者は交通費・宿泊費・時間的損失を大幅に削減できることが確認されています。特に農村部や離島に住む患者は、専門医を受診するために1日がかりで都市部へ出向く必要がありましたが、オンライン診療により通院コストがゼロに近づきます。

また、勤務世代にとって「休暇を取らずに受診できる」ことは大きなメリットです。OECDは、この労働損失の削減が社会全体にとって 年間数十億ユーロ規模の経済効果 をもたらす可能性があると試算しています。つまり、オンライン診療は医療費削減だけでなく、生産性維持の観点からも重要な役割を果たしているのです。

4. 医療インフラの効率利用

OECDの報告書は、オンライン診療の導入が医療インフラの効率利用にもつながると指摘しています。たとえば大病院の外来は慢性疾患患者で混雑しがちですが、こうした患者をオンライン診療へ移行することで、外来枠を本当に診察が必要な急性期患者に振り分けることができます。これにより、医療機関全体の診療効率が改善し、病床や検査機器の有効活用にもつながります。

特にコロナ禍では、感染拡大防止と医療崩壊の回避のためにオンライン診療が活用されました。その経験から、OECDは「オンライン診療はパンデミック対応だけでなく、平時の医療資源配分の最適化にも有効」と総括しています。

5. 長期的な経済効果

OECDはまた、オンライン診療の普及が長期的に 医療制度の持続可能性 を高めると評価しています。先進国を中心に高齢化が進み、医療費の膨張が避けられない状況において、オンライン診療は費用対効果の高い選択肢となります。遠隔モニタリングやAI診断補助を組み合わせれば、生活習慣病の早期発見や重症化予防が可能となり、将来的な高額医療費の発生を防ぐことができます。

つまり、オンライン診療は短期的なコスト削減だけでなく、中長期的に医療制度全体の安定性を高める「投資」としての側面を持っているのです。

医療格差を埋めるための政策と課題

オンライン診療は、都市と地方、若者と高齢者、さらには所得や教育水準によって生じる医療格差を縮小する手段として期待されています。しかし、その実現には制度面・技術面・社会面における複数の課題が横たわっています。ここでは、医療格差を埋めるための主要な政策的取り組みと、それに伴う課題を整理します。

1. デジタルインフラ整備の遅れ

医療格差の背景には、インターネット環境やデジタルデバイスの普及率の差が存在します。都市部では高速通信やスマートフォンの利用が一般化している一方で、山間部や離島では通信インフラが十分でない地域も残されています。こうした地域ではオンライン診療の利用が難しく、かえって格差を拡大させかねません。

このため政府は、5Gや光回線の普及、通信料補助といった政策を進めています。また、高齢者向けには操作が簡易なタブレットを貸与する自治体もあり、地域ごとの創意工夫が求められています。ただし、これらの施策はまだ全国的に均質化されているわけではなく、今後さらなる予算投入と制度的後押しが必要です。

2. 高齢者支援とデジタルリテラシー

オンライン診療の恩恵を最も受ける可能性が高いのは移動が困難な高齢者です。しかし、同時に「デジタル機器に不慣れ」という理由で利用が進まない層でもあります。多くの研究や調査では、オンライン診療利用率が高齢世代で低いことが示されています。

この課題に対応するため、医療機関や自治体が「デジタル支援員」を配置し、診療予約や接続のサポートを行う取り組みが各地で始まっています。さらに、家族や介護職が利用サポートに関与するケースも増えています。こうした支援体制の整備は、高齢者の医療アクセス改善に直結するだけでなく、将来の標準的な医療モデルを形作る上で不可欠です。

3. 経済的格差への対策

オンライン診療が普及するためには、診療費用の適正化も課題です。先進国の多くでは保険制度にオンライン診療が組み込まれていますが、国によって報酬体系や補助内容は異なります。日本の場合、オンライン診療は一定条件下で保険適用されていますが、初診の制限や診療内容の限定が残っています。

OECDの報告書によれば、オンライン診療の普及には「費用負担の軽減」が重要であり、自己負担が高い国ほど利用が進みにくいとされています。したがって、医療格差を埋めるためには保険適用範囲の拡大や低所得者への補助制度を拡充することが求められます。

4. 医療従事者の教育と制度的サポート

医療格差解消のためには、患者側だけでなく医療従事者の意識改革と教育も不可欠です。特にオンライン診療の経験が少ない医師は「診療の質を担保できるのか」という不安を抱えることが多く、その結果として導入が遅れる場合があります。

これに対応するため、厚生労働省は「オンライン診療研修修了医師一覧」を公表し、研修を受けた医師が安心して診療を行える体制を整えています。国際的にも、WHOや各国の医学会がガイドラインを策定し、診療の質を担保する取り組みを進めています。今後はこうした制度的サポートを通じて、オンライン診療を標準的な診療形態の一つとして定着させることが求められます。

5. 地域間・国際間の連携不足

最後に、地域間や国際間での情報共有の不足も課題です。都市部の成功事例や海外の先進モデルを地方に共有する仕組みが弱いため、同じ課題が各地で繰り返されています。また、国際的には国ごとに制度や規制が異なり、医師資格の相互承認や越境診療の枠組みが整っていません。

これを解消するためには、政府・自治体・医療機関・学会が連携して「ベストプラクティス」を共有することが重要です。さらにOECDやWHOといった国際機関を通じた枠組みづくりが進めば、各国が効率的に医療格差を埋める手法を学び合うことが可能になります。

まとめ

オンライン診療は医療格差を縮小する大きな可能性を持っていますが、その効果を最大化するには 「デジタルインフラの整備」「高齢者支援」「経済的格差対策」「医療従事者教育」「国際的な連携」 が不可欠です。これらの課題を乗り越えた先に、誰もが平等に医療を受けられる社会が実現します。

今後の日本が国際的に学ぶべきポイントとは？

日本におけるオンライン診療は、制度整備や安全性の担保という観点で高く評価できる一方、利用率や普及スピードでは国際的に後れを取っているのが現状です。OECDやWHOの国際指標を見ても、日本は「政策面では整備済みだが、利用促進に課題が残る国」と位置づけられています。では、今後日本が国際的な成功事例から学ぶべきポイントは何でしょうか。ここでは5つの観点から整理します。

1. 利用者中心の設計（UXデザイン）の重視

欧州や北米の成功事例を見ると、オンライン診療の普及に大きく寄与したのは「誰でも簡単に使える設計」です。特に高齢者でも直感的に操作できるアプリや、予約から診察・薬の受け取りまでワンストップで完結する仕組みが重要とされます。
日本では、オンライン診療のアプリが複雑で「結局、家族の助けが必要」という声も少なくありません。国際的な先行事例から学ぶべきは、UI/UXデザインを徹底して患者目線に合わせることです。これにより、利用率を押し上げ、特にデジタル弱者の参加を広げることができます。

2. データ連携と相互運用性の強化

エストニアやフィンランドなど北欧諸国では、国家IDを基盤に医療データが一元化され、患者がどの医療機関を利用してもデータが連携される仕組みが整っています。この仕組みにより、患者はスムーズに診療を受け、医師は過去の診療データを即時に参照できます。
日本は電子カルテの規格が統一されておらず、医療機関ごとにデータが分断されがちです。オンライン診療を効率的に進めるためには、国際的に進む「相互運用性（interoperability）」の標準化を急ぐ必要があります。

3. 公的支援と補助制度の充実

OECDの分析では、オンライン診療が普及している国ほど、公的な補助制度や費用軽減策が充実しています。たとえば英国NHSではオンライン診療が原則無料で提供され、アメリカでも一部の州で保険適用範囲が広がっています。
日本でも保険適用は進んでいるものの、初診制限や対象疾患の限定があり、柔軟性に欠けます。国際的な事例から学ぶべきは「利用者が費用面でためらわない制度設計」であり、特に低所得者や慢性疾患患者への支援を拡充する必要があります。

4. 医療従事者教育と文化的変革

オンライン診療を普及させるには、医療従事者が安心して利用できる環境も不可欠です。アメリカ精神医学会や欧州の学会では、遠隔診療に関する研修や認定制度が広く整備されており、医師の不安を軽減する取り組みが進んでいます。
日本でも厚生労働省が「オンライン診療研修修了医師一覧」を公開し始めましたが、教育の裾野はまだ十分ではありません。国際的な取り組みから学べるのは、オンライン診療を「特別なもの」ではなく「標準医療の一部」として文化的に定着させるための仕組みづくりです。

5. 国際協調とベストプラクティスの共有

最後に、日本が学ぶべき重要なポイントは「国際協調」です。WHOやOECDを通じて各国のデータや成功事例が共有されており、これらを積極的に取り入れることで自国の政策に反映できます。特に越境診療や国際的な医師資格の承認制度など、グローバルに議論が進む領域では、日本もルールメイキングに関与することが望まれます。
医療格差やデジタル格差は一国だけで解決できる課題ではありません。日本が国際的な議論に積極的に参加し、経験を共有することで、国内外の医療アクセス改善に貢献できるでしょう。

まとめ

日本が今後オンライン診療を発展させる上で学ぶべきポイントは、 「患者目線の設計」「データ連携」「公的支援」「医療従事者教育」「国際協調」 の5点です。これらをバランスよく取り入れることで、オンライン診療は単なる利便性向上にとどまらず、医療制度全体の持続可能性を高める力となります。国際的な潮流を意識しつつ、日本独自の安全性と制度設計の強みを活かすことが、これからの発展に不可欠です。